働きながら安心して妊娠・出産を迎えるために、産業医の役割は大きい。母子保健法で実現すべき母子保健の理念の一つである「母性の尊重と保護」の実現のために「自ら進んで母子保健に対する理解を深め、その健康の保持増進に努力すること」が求められているが、実際の生活、特に働く女性にとって妊娠は現実問題として吉（幸せ）なのか禍（災）いなのか明白でないことが多い。このような状況下で、産業医は妊娠した女性から相談される機会が多く、その対応の基本となるのは母性保護規定である。
　本研修においては、男女雇用機会均等法における母性健康管理の措置と労働基準法における母性保護規定について解説する。